よくわかるＧ７世界シェアと勢力

　「主要７カ国」を意味する「Ｇ７」（Ｇｒｏｕｐ　ｏｆ　Ｓｅｖｅｎ）。経済規模や人口で見た場合、世界の中でどれぐらいの「シェア」を占めているのか。

　Ｇ７メンバーは日本、米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ。名目ＧＤＰで見た場合、そのシェアはピークの1980年代後半に70％近くあり、名実ともに世界経済をリードしていた。しかし、Ｇ７のＧＤＰシェアはそこから下降線をたどる。90年代～2000年前半までは60％台をキープしていたが、世界経済を揺るがした08年のリーマン・ショックを経て、現在は50％を切っている。人口シェアもピークの1970年代後半には約15％あったが、その後はゆるやかに減少し、2014年は約10％にまで下がった。

　一方、存在感を高めたのが新興国だ。1994年と2014年の20年間の変化を見ると、Ｇ７のGDPシェアが50％を切ったのに対し、「ＢＲＩＣＳ」各国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）のＧＤＰシェアは7.3％から21.9％に上がった。14年の世界シェアでは中国だけで全体の約13％を占めた。新興国の経済成長はここにきて鈍化している。そのシェアが大きくなっているだけに、世界経済の足かせになる懸念がある。

　Ｇ７各国の高齢化率（全人口に占める65歳以上の割合）は1980年代までは緩やかに上昇していた。しかし、90年代に入り、高齢化のスピードが一気に速まり、医療・福祉など高齢者向けサービスを充実させたイギリス、ドイツ、フランス、イタリアが軒並み15％を超えた。日本は2000年に17％を突破した。さらに日本は2015年には高齢化率が25％を上回り、国民の４人に１人が高齢者という「超高齢化」時代に突入した。

　90年代以降、対照的に減少を始めたのが生産年齢人口比率（全人口に占める15歳～64歳の割合）だ。高齢化が進むと同時に若い労働力人口が減り、労働力の確保は経済成長を考えるうえで重要な課題になった。

　一方、人口急増が続く「ＢＲＩＣＳ」各国は、若い労働力を背景に高度経済成長期に突入。高齢化率は依然として低い水準を保ち、2000年代に入っても中国の６％、ブラジル５％、インド４％と、世代別の人口構成比はＧ７と大きく異なる。高い経済成長を支える生産年齢人口も2020年代ごろまで拡大が続くとみられる。ただし、高齢化の波はＢＲＩＣＳ各国にも忍び寄り、2020年以降、高齢化率の上昇スピードが上がっていく見通しだ。

　Ｇ５、Ｇ７、Ｇ８、Ｇ20――。「Ｇ」に続く数字は、その時代を映して移り変わってきた。「Ｇ」の主要会合は大きく分けて２つある。一つは主要国のトップが集まる首脳会議（サミット）。もう一つは、為替相場の安定など経済政策の協調の場として開く財務相・中央銀行総裁会議だ。石油ショックで世界経済が混乱した1973年、その対応を巡って日本、米国、英国、フランス、西ドイツの各財務相が集まった。これが「Ｇ５」の枠組みの始まりだ。

　その後、サミットにはイタリアとカナダが加わり「Ｇ７」体制ができる。東西冷戦後、ロシアがサミットに加わり「Ｇ８」の形ができたのは98年。しかし、2014年にはクリミアに侵攻したロシアの参加を停止させ、再び「Ｇ７」の枠組みに戻っている。

　アジア通貨危機後の1999年に開いたのが「Ｇ20」の財務相・中央銀行総裁会議だ。Ｇ７にロシア、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、トルコと欧州連合（ＥＵ）を加えた20カ国・地域の枠組みがG20。リーマン・ショックを受けて2008年からは首脳会議も開いている。