摩天楼の新顔

　全米一の木造ビルが建設中と聞き、ミネソタ州ミネアポリスの７階建てオフィスビル「Ｔ３」を５月上旬に訪れた。１階とエレベーター部分は鉄筋コンクリート造りだが、柱やはりは「グルーラム」、天井は「ＮＬＴ」などすべて板を張り合わせて強度を高めた集成材で作られる。計画当初は今注目の直交集成板（ＣＬＴ）も候補に挙がったが、米国での調達コストがまだ高く、断念したという。今年１月から本格的な工事を始め、10月には内装工事も終わって開業する予定だ。同規模のビルを鉄筋コンクリートで造るより材料費はかさむが、現場で設計図通りに組み立てるだけなので、工期は短く作業にかかる人も少なくてすむ。施主の米不動産大手ハインズのロバート・フェッフェル氏は「内装は木の質感を生かした造りにする。鉄筋造りより二酸化炭素（CO2）排出を大幅に抑制するので、環境保護への意識が高い客を呼び込める」と期待する。

　摩天楼の風景は変わっていくのかもしれない。ミネアポリスＴ３を設計したカナダの建築家、マイケル・グリーン氏は「持続可能な社会実現に向けて、人口集中が加速し続ける都市部へもっと木造建築を広めるためにも、木造ビルの高層化が必要」と話す。カナダのバンクーバーにある同氏の事務所には、パリのコンペで競った35階建てビルの模型（左）と、進化を続ける集成材の見本があった。「パリのコンペではそもそも高層が求められていなかったようだ」と敗因を振り返りつつも、米ニューヨークにある102階建てのエンパイア・ステート・ビル（381メートル）ですら「鉄筋コンクリートより軽くて丈夫な集成材を使えば木造で建て直すことは理論上可能」と高層化への意欲は衰えない。各国で建築基準法が異なる上、これまで木造の高層ビルがなかったため、建築許可を取るのも難しい時期が続いていたが、潮目は変わりつつある。

　最近ではノルウェー、英国、オーストリアなどでも木造高層ビルの建設が相次いでいる。「かつて10階建ての鉄筋コンクリートビルがシカゴにできたとき人々は恐れて近づかなかったというが、それが今はどうだろう。100年単位で考えれば、木造の高層化競争はすでに始まっている。木造建築を広めていきたい」と同氏はさらなる高みを目指す。

高層化ささえる集成材

　カナダのブリティッシュ・コロンビア州ペンティクトンにある集成材メーカー、ストラクチュラム・プロダクツは、ＣＬＴの生産で忙しい。バンクーバーのブリティッシュ・コロンビア大学で建設が始まった木造の18階建て学生寮「ブロック・コモンズ」で使われる資材だ。「５年前に導入して、今も最先端の機械」と同社のスティーブン・トルナイ副社長が胸を張るＣＬＴ製造機は、残念ながら撮影できなかった。

　板状の木材をオートメーションで機械の枠内に並べ、接着剤を塗布し、板が直交する向きにさらに木材を重ねることを繰り返し、５層のＣＬＴを作り上げる。１時間ほどプレスをかけ、しっかり定着させる。「木材は集成材にすることで無垢（むく）の木よりも強度が増す。また集成材は、強度を数値化し品質を保証できる製品。高層建築での耐震・耐火性能なども数値化できる。ＴＰＰを追い風に輸出を増やしたい」と話す。

　木造学生寮は、６月上旬に組み立て工事を始め、2017年８月の完成を目指す。１階部分とエレベーターは鉄筋コンクリート造りだが、高さは約53メートルとなり、世界一の高さを誇る現代木造建築となる見込み。しかし記録はすぐに塗り替えられることになりそうだ。

揺らがぬ安心追求

　ツーバイフォー工法（枠組み壁工法）でも高層化の取り組みを進めている。日本ツーバイフォー建築協会は３月、建築研究所（茨城県つくば市）に性能試験を行う木造６階建てを完成させた。内部に多くのセンサー類を取り付け、地震による揺れや沈み込みなどを計測している。高層建築に厳しく定められた耐火性能の試験を終えた後、来年度に集合住宅への普及を目指す。カナダ産がほとんどだったツーバイフォー工法向け建材も、昨年から国産杉が利用できるようになった。少しずつではあるが広がりをみせる。

採りごろ ひと目で判別

　面積の83％が森林である京都府京丹波町。ベニヤに使う杉などを産出する同町は３月、伐採や植林の長期計画を立てるため住友林業から新たな山林管理システムを導入した。これまで人手を使って森に入らなければ現状を正確に把握できなかったが、航空機からの撮影写真やレーザー照射により木の種類や高さを判別し、パソコン上で取れる木材の量を高い精度で算出できるようになった。３Ｄメガネで立体的に分析もできる。日本の林業は所有者の土地が複雑に入り組んでいるため非効率で高コスト体質だった。京丹波森林組合の竹内俊行森林整備課長は「データで伐採計画を地権者にスムーズに納得してもらい、安定供給につなげたい」と期待する。　

　国は2020年までに木材自給率をいまの約30％から50％へ引き上げるよう施策を進めている。一方で、ＴＰＰ発効で想定されるのは、輸入木材による価格下落だ。既に原木には関税がないが、合板などはセーフガードを堅持しつつも16年目までに撤廃される。京丹波町の寺尾豊爾町長は「危機感は持っている。製材所への供給体制を整え、地域経済を成り立たせていく」と話す。国内では木材の輸出を行う地域もある。競争は既に始まっている。