2021年2月15日、紫色の朝焼けに包まれたアフリカ南部のジンバブエ。空の玄関口であるハラレ国際空港に、中国国有大手・中国医薬集団（シノファーム）のコロナワクチンを満載した大型輸送機が降り立った。

出迎えたのは、ジンバブエの副大統領兼保健相、コンスタンチノ・チウェンガをはじめとする同国政権幹部や政府高官だ。満面の笑みを浮かべ、中国大使の郭少春ら中国代表団と握手を交わしていく。「中国の支援は朝の光とともに訪れ、ジンバブエの復興と経済再開の早期実現に向けた夜明けをもたらした」。チウェンガは最大限の賛辞を送った。

滑走路にはワクチンを収めた白い大型コンテナが積み上がった。そのどれにも、異様に目立つ赤い「中国援助　CHINA AID」のステッカーが貼られていた。

ジンバブエへのワクチン寄贈は中国国家主席、習近平（シー・ジンピン）の信念を忠実に行動に移したものに他ならない。習は中国が米国をしのぐ「責任ある大国」となるべく、世界中で影響力と存在感を高めようと心血を注いでいる。目を付けたのがコロナワクチンだ。

欧米諸国は当初、最新技術で生み出したコロナワクチンの世界輸出に後ろ向きだった。その間隙を縫うように、中国は昔ながらのワクチン製造技術を用い、急速に生産を増やしていく。自国民への接種を急ぐ一方で、海外にも大量のワクチンを送り出したのだ。

国内の接種回数と輸出総量

億回

中国のワクチン外交は、中国が得意とする大量生産とプロパガンダに支えられた微妙な「物語」である。

中国製ワクチンは多くの人命を救い、国際規模のパンデミック対策としても、重要な役割の一部を果たしている。しかしその半面、ワクチンの有効性や治験データの透明性についてはほとんど口を閉ざしたままだ。

一部の国は中国ワクチンを信用しきれないでいる。

南アフリカは中国民営企業の科興控股生物技術（シノバック・バイオテック）製ワクチンの治験を始めたが「デルタ型への有効性について十分な情報がない」と判断。世界保健機関（WHO）が主導するワクチン分配の枠組み「COVAX（コバックス）」から提案のあった同社製ワクチンの受け取りを断った。ナイジェリアはシノファーム製ワクチンをいったん承認したにもかかわらず、他社製ワクチンを優先的に使っていくことを決めた。

何より中国はワクチン外交を利用し、コロナの世界的流行が同国中部の大都市、武漢から始まった、という汚名を返上しようとしている。ウイルスの起源に関する国際的な調査は暗礁に乗り上げ、その多くが未解決にもかかわらずだ。

「中国は国家の刻印が入ったワクチンを世界中に送り出すことで、パンデミックの震源地になってしまった悪評を拭いたかったのだろう」。米国のシンクタンク、インターアメリカン・ダイアログのマーガレット・マイヤーズは語る。

すでに中国国内でのワクチン接種は20億回以上にのぼり、輸出分とあわせると世界で使うワクチンの半分以上を中国製が占めている。中国への疑念は根強く残るが、それでもワクチン外交はとどまる気配を見せない。

このシリーズは知られざる「中国のワクチンギャンビット」の解剖を試みる。第1部では、中国が自国製ワクチンを世界に普及させるために何をしてきたのか、そしてその過程でどのように自国の利益につなげ、どんな果実を得てきたのかを見ていく。

拙速は巧遅に勝る

中国のワクチン外交はある明白な、しかし決定的な事実に基づいている。

それは世界中がワクチンを希求しているということだ。今回のパンデミックでは、迅速かつ果敢に行動することの重要性が浮き彫りになった。そのため多くの国がより効果的なワクチンを何カ月も待つより、とにかくいち早く手に入れる方が先決と判断している。理想とはほど遠いワクチンであったとしても、だ。

足元では欧米各国が変異ウイルスや抗体の減少に対抗するため、追加接種に向けたワクチン囲い込みに動く。その結果、さらに中・低所得国に必要なワクチンが回らなくなるのではないかという懸念が強まっている。

専門家の多くは先進国が自国のみの安全を優先すれば、大きな「しっぺ返し」が待ち受けるとみる。米シンクタンク「グローバルアメリカンズ」の公衆衛生コンサルタント、エゼキエル・カーマンは「新興国への支援を怠れば、ワクチン接種率が低い場所でウイルスが変異し、最終的には先進国にも変異ウイルスが入ってくるだろう」と警告する。

WHOも先進各国に対し、まずは追加接種を控え、ワクチンを最も必要とする場所に輸出するよう要請している。

しかし先進各国の内向き志向が劇的に変わるのは期待薄のようだ。「我々は（追加接種とワクチン輸出の）両方を実現できると信じており、どちらかを選ぶ必要はない」。米ホワイトハウス報道官、ジェン・サキはこう述べて、WHOの呼びかけを拒否した。

ワクチン供給の「空白」が世界に広がれば、さらに多くの国が中国に期待することになるかもしれない。

ワクチン供給の仕組みは新興国を不利な立場に追いやる

「デルタ型が世界中に広がり、世界の生産能力がこの異常事態に追いつけていないことを考えると、中国製を含むより多くのワクチンに対して強い需要が今後も続くだろう」。米外交問題評議会（CFR）のグローバルヘルス・シニアフェロー、ヤンジョン・ファンは指摘する。なかでも中国は経済的野心を念頭に、主に二国間契約を通じて独自のワクチン外交を継続する可能性が高いという。

インドネシアでは医療従事者の相次ぐ死亡で懐疑的な見方が広がったが、同国政府は21年7月に中国から4,000万本以上の追加ワクチンを受け入れた。「このパンデミックに対処するには、インドネシアが抱える巨大な人口をくまなくカバーする大量のワクチンが欠かせない」。インドネシア政府の医療政策に携わった経験を持つ、オーストラリア・グリフィス大学の疫学者、ディッキー・ブディマンは解説する。

国民の80%以上がファイザー製かモデルナ製を接種したシンガポールでさえ、中国ワクチンの見方を変えつつある。mRNAワクチンの副作用が心配な住民には、政府が確保したシノバック製を受けられるようにした。さらに当初、シノバック製ワクチンを「有効」とは見なしていなかったが、WHOの緊急使用リストにあるほかのワクチン同様に有効な予防接種として認める判断を下した。

繰り返す同じ過ち

世界的な公衆衛生危機に中・低所得国だけが取り残されるのは、今回のパンデミックが初めてではない。

「現時点では、この国の市民にワクチンを届けることが最優先事項だ。そのために24時間年中無休で取り組んでいる」。これは2020年のコロナ危機ではなく、09年10月に当時の米保健福祉長官、キャスリーン・セベリウスが語った言葉だ。

09年にはH1N1豚インフルエンザが世界的に広がったが、先進国はワクチンの供給を厳しく管理して独占した。WHOは「限られた物資の大部分は裕福な国に届く。世界はまたも、豊かさの利点を目の当たりにする」と先進各国の姿勢を糾弾した。

今回のコロナ大流行でも「米国やほかの先進国はまったく同じ過ちを犯した」と、米国の非営利シンクタンク「センター・フォー・グローバル・デベロップメント」のアンソニー・マクドネルは指摘する。

外交問題評議会で公衆衛生とサイバーセキュリティーを専門にするシニアフェロー、デイビッド・P・フィドラーもこう話す。「冷戦以降、ワクチンの研究開発と製造能力が欧米先進国に偏り、人びとの健康を脅かす未解決の課題として世界にのしかかってきた」

中国はそうした西側が支配するワクチン市場にくさびを打ち込んだのだ。感染症が流行するたびに後回しにされてきた新興国も、今回は「新しいワクチンを以前はなかった新たな経路から入手できるようになった」。フィドラーは言う。

これは中国との覇権争いが激しさを増す米国にとって手痛い打撃となった。米国はようやく自国のイメージが大きく損なわれたことを認識し、評判を取り戻そうと躍起になっている。

単に億単位のワクチンを寄付するだけではない。米国はCOVAXを通して各地に届ける場合でも、それを送ったのが米国であると世界に知らしめようとしている。

6月下旬に開いた米下院外交委員会の公聴会では、民主・共和両党の議員から「COVAXへの寄付に米国の国旗を付けるべきだ」という意見が相次いだ。

グローバルアメリカンズのカーマンは、こうした傾向に懸念を示す。「（寄付したワクチンに国旗を付けるなど）米国がしていることは、中国やロシアがその存在を誇示するために使う手法と変わらない。模倣する国が増えれば、国際的な取り組みであるCOVAXの精神が壊れてしまう」

中国の利益とその限界

「善良な地球市民」を自称する中国だが、ワクチン外交に戦略的な利益を見いだしているのは間違いない。その顕著な例がバルカン半島西部のセルビアだ。セルビアはEU加盟の4カ国と国境を接しているが、EUそのものには加わっていない。

「ワクチンが（セルビアに）近づいた。今日はセルビアにとって非常に重要な日であり、地域全体にとっても大事な日になった」。セルビア首相のアナ・ブルナビッチは21年7月、中国とのワクチン生産に関する契約締結を祝う式で宣言した。

セルビアは21年末までに、年2400万回分のシノファーム製ワクチンを国内生産する計画だ。近隣諸国に輸出し、ワクチンハブとしての影響力を強める思惑がある。UAEと同様に、ここでも中国は政府と企業が一体となった手厚い支援に動いている。セルビア副首相のブラニスラフ・ネディモビッチは3月、同国政府は土地を提供するだけで、補助金は一切出さないと強調した。

エアフィニティによると、セルビアが21年8月までに受け取ったコロナワクチンの約半数が中国製だ。EUからの出荷は4割にとどまっている。それだけではない。中国はコロナ危機の発生直後に最先端の機材と専門家チームを派遣し、わずか5日間のうちに「ファイヤーアイ」と名付けられたコロナウイルスの検査研究所を立ち上げた。

セルビアから見れば、中国との急接近は外交的な岐路を意味する。セルビアはEUへの加盟を申請中だが、域内の権利団体などから政府の汚職や権威主義的な体制について問題視されている。中国なら、そういった批判はしないだろう。

中国への傾斜は少なくとも2020年3月には始まっていた。大統領のアレクサンダル・ブチッチは首都ベオグラードで中国からの医療支援団を迎え入れ、中国国旗にキスをするという大仰なパフォーマンスで歓迎した。ブチッチはコロナ危機における欧州の連帯を「紙の上のおとぎ話」と呼び、EUによるセルビアへの個人用保護具（PPE）の輸出制限を厳しく糾弾した。

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの研究者、ビュク・バクサノビックは分析する。「セルビアはEU加盟を依然希望しているが、承認プロセスが凍結しているだけに、中国とのさらなる協力を続ける可能性が高い」

セルビアとEUの間に生まれた溝は、中国にとって欧州大陸への貴重な突破口となった。同様にアジアや中東、そして中南米と地政学的な急所を次々と自陣営に引き入れようとしているのはこれまで見てきたとおりだ。

欧米諸国はワクチン買いだめへの国際的な批判を一蹴するが、中国が世界で繰り出すワクチン外交の戦略的影響にはほとんど注意を払っていないようだ。中国の行動に対して長期的な視点を欠けば、欧米勢は世界中の好意を失うだけでは済まないかもしれない。（敬称略）