「データ資源大国」はどこだ　デジタル覇権争う

海底ケーブル＋データセンターの分布

2016～20年に完成予定の海底ケーブルのうち、米グーグル、フェイスブックと、中国通信大手３社が出資する主な案件をまとめた。米調査会社のデータから作成

世界人口の半分、35億人が日々情報をやりとりしているインターネット。情報資源の主導権を巡って国・地域間の競争が激しくなる中、大量のデータのやり取りを支えるインフラとして、データセンターと海底ケーブルの存在感が高まっている。

大量のデータを蓄積するデータセンターは、企業や個人が利用する無数のネットサービスを支えている。米調査会社によると、大規模なデータセンターの40％は米国に集中する。2位の中国をはじめ、アジア、欧州勢が追い上げており、米国の「データ資源大国」の地位は脅かされつつある。

海底ケーブルは、データ通信の99％が通る「ネットの海の道」。近年、建設に積極的なのが、グーグル、フェイスブックの米国ＩＴ大手2社と、中国の通信大手3社だ。北米を中心に太平洋・大西洋で通信網を増強する米国勢に対し、中国勢のケーブルは、中東やアフリカ市場をめざして、インド洋や地中海を西進する。ビジュアルデータ「ネットの海の道　地球30周分」では、2020年にも計140万キロメートルに達する海底ケーブル成長の軌跡を、約30年分のデータから分析した。