国民にとって生活の豊かさはいわば「体幹」だ。若返りや肥満脱却にはトレーニングが欠かせない。

国連開発計画（UNDP）が公表する人間開発指数（HDI）が参考になる。2021年版で日本は主要7カ国（G7）で4位で、191カ国・地域中19位だった。1990年からほぼ一貫して上昇し、21年に過去最高を記録した。

米国は21位、中国は79位と日本より低い。大阪大の堂目卓生教授は「理系に進学する女性の少なさなど、教育におけるジェンダー格差の是正が指数改善へ重要になる」と語る。

一部に衰えがみえるとはいえ、社会インフラの質の高さは折り紙つきだ。乳児死亡率や若者失業率は経済協力開発機構（OECD）加盟国で最も低い。交通死亡事故の発生率の低さもノルウェー、スウェーデンなどに続く7位だ。

国際空港の定時就航率は羽田空港が世界トップ。日本人にとって当たり前の医療アクセスや治安の良さ、交通利便性といった頑丈な背骨はいまも世界に誇れる状態だ。

大谷翔平、渡辺雄太、久保建英――。体格やパワーで欧米に劣りがちだった日本人が、世界で華々しい活躍をみせていることも見逃せない。夏季五輪の金メダル数は21年の東京五輪で過去最多を更新した。24年のパリ五輪での躍進にも期待がかかる。

社会にはびこる不平等は万病の元だ。積年の課題だったジェンダー格差は徐々に改善しつつある。男性の育休取得率は12年度の1.89%から22年度に17.13%に上昇した。選挙では23年春の統一地方選で、市議当選者（政令市除く）の女性比率が22%と初めて2割を超えた。

ただ世界に劣後した状況に変わりはない。男女平等の度合いを示す23年の「ジェンダーギャップ指数」では125位で過去最低となった。伸びしろとみて、重点的に体質改善したい。

企業は地力を取り戻しつつある。日経平均は23年4月から大きく伸び、一時33年ぶりの高値水準となる3万3000円台に回復した。パフォーマンスだけ見れば米国のS&P500種株価指数を上回る。24年1月に始まる新しい少額投資非課税制度（NISA）が「貯蓄から投資」をさらに加速する。

「半導体」にも再興の芽が出ている。日本は製造装置や部素材で高シェアを維持してきた。24年には台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場が稼働する。