成長を遂げる新興国と、成熟する先進国。経済力や人口の変化は、「食」の嗜好や購買力にどんな影響を与えたのか。データから探ってみよう。
2015年の国内総生産(GDP、名目・米ドルベース)は米国と中国、総人口は中国とインドが突出し、アジアや欧州、中南米、アフリカ勢が続いている。これら経済・人口規模の大きい16カ国では、食生活にどんな変化が起きているのだろうか。
生産や輸入を通じ国内で供給されたカロリー(国民1人・1日あたり)を比較すると、米欧先進国の高さが目立つ。16カ国で最も高い米国を筆頭に、4カ国が3500キロカロリー超。インドなど南アジアの3カ国の1.5倍近い水準だ。
直近10年間の増減率でみると、インドネシアとロシアが1割以上増えている。逆に最も低いのは日本で、5%近く減った(12月21日付の日本経済新聞朝刊参照)。
供給カロリーの差は、肥満度にも表れている。18歳以上で、肥満とされるBMI(体重を身長の2乗で割った体格指数)25以上の人の比率(2014年)は米国の67%を筆頭に、欧米勢が高い。インドなど南アジア勢は20%前後と低めだ。5年前からの増加幅は経済成長が目立った中国が4.3ポイントで最大。これにナイジェリアやインドネシアが続く。
経済成長で中間層や富裕層が拡大しているにもかかわらず、供給カロリーや肥満率は下位のインド。カロリーを主な食料分類別にみると、肉類は1人1日あたり15キロカロリーと16カ国で最低。最も多い中国の32分の1しかない。宗教上の理由で菜食主義者が多く、穀物や豆が中心であるインドの食文化を映している。
各国が必要な食料を確保する主な手段は自国での生産と、他国からの輸入だ。国内に供給する食料の生産量をみると、中国を筆頭にブラジル、インドが続く。
10年前と比べた増減ではこれら3強のほか、バングラデシュやインドネシアの伸びも目立つ。一方でイタリアと日本は2ケタ減、英国とフランスも減少している。
輸入量でも中国が突出、10年前からはインドとともに倍増している。
中国はどんな食料を輸入しているのか。伸びが目立つのは豆苗の原料などに使うエンドウやワイン、牛肉など。特に牛肉は火鍋の材料として需要が高まっており、日本の牛丼チェーンや世界の市場にも影響を与えている。
日本は生産だけでなく輸入も減少。環太平洋経済連携協定(TPP)が動き出せば、貿易に弾みがつくだろうか。
いまの日本人の平均摂取カロリーは、実は戦後まもない1950年より低くなっている――。12月21日付の日経朝刊「データディスカバリー」で、その変化や背景をビジュアルに描いています。